医療保険は不要なのか？

みなさんは、既に医療保険（入院や手術、がんの保障など）をご準備されていますか？

これまでとても健康で、毎月保険料の支払だけしていてなんだかもったいないのでは？と感じたことはありませんか？

我々が暮らす日本の公的医療保険が手厚いこともあり民間の医療保険に加入する必要はない、という考えの方もいます。

では、医療保険、あなたは本当にいらないのでしょうか？早速見ていきましょう！

公的医療保険制度はこの先も充実したままなのか

医療費は年々増加基調で、2021年は45兆359億円！前年より２兆円694億円も増えています。

現在、働き盛りの世代では医療費は3割負担ですが、わずかここ20年で負担が増えました。2022年には一定所得のある高齢者は1割から2割負担に増えたことも記憶に新しいです。

このような状況下で、現状の3割負担や高額療養費制度（かかった医療費が一定額までの負担で済むという嬉しい制度）はこの先ももつと思いますか？

公的保険でまかなえない費用はどうするのか

保険適用外の代表的な費用には、差額ベッド代（いわゆる個室代）と先進医療の技術料や自由診療にかかる費用があります。

まず個室についてですが、「別に個室じゃなくてもいい」と思われますか？それは身体が自由に動いて健康な今だから感じる事ではないでしょうか。

誰とも話したくない、歩けない、それ程身体が辛い時、自分だけの空間があることがどれほど身体と心の負担を軽くしてくれるでしょうか。

そして命にかかわるような病気で、先進医療や自由診療に望みを託したい時、〇百万円とかかってしまう全額自己負担の治療費を払う事ができますか？

収入は減らないか

仕事を休んでも直ちにお給料がゼロにはならない、傷病手当金は頼もしい制度ですが、お給料の2/3しかおりませんから確実に減ります。そしてこれは会社員だけの手当です。

あなたが事業主で事業の大黒柱ならば『あなたが休む＝（イコール）売上が減る。最悪ゼロになる』はずです。

それに、今は会社員でもこの先も会社員とはかぎりませんから、自分自身の様々な未来を描くと同時にリスクにも目を向けたいものです。

（まとめ）民間の医療保険が必要なのはこんな方！

•老後の支出はなるべく抑えたい

•日本の公的保険制度は継続しないと思う

•個室を選びたい

•身体に負担が少ないより良い治療を迷わず選択したい

•数百万単位を動かすほどの貯蓄がない。

•収入が減ってしまっても今の生活を守りたい

•自分の収入がゼロになったら生活していけない

•親や子どもにお金の迷惑をかけたくない

いかがですか？医療保険が不要かどうか、わたしだったらどうかな、と考えてみてください。

病気になってしまった時のあなたを、自分でいたわって甘やかしてあげるために、民間の医療保険を準備していただきたいなと思います。